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阪急阪神ホールディングスグループ2008年グリーン購入活動方針について
阪急阪神ホールディングスグループでは、グループ各社のグリーン購入を積極的に推進しています。

グリーン購入とは

今、地球温暖化をはじめ、オゾン層破壊、砂漠化、大気・水・土壌の汚染、廃棄物の増大など、環境問題は深刻です。その原因の多くは、豊かさで便利な大量生産・大量消費・大量廃棄による使い捨て型社会の構造にあるとされており、その解決には環境負荷の少ない持続可能な社会を構築することが必要であるとされています。

グリーン購入とは、使い捨て型の社会を根本から見直し、持続可能な循環型の社会を構築していくためにの取り組みです。私達購入者は、GPN(グリーン購入ネットワーク)によって定められた以下のグリーン購入基本原則に沿った製品やサービスの購入が求められています。

・必要性の考慮
購入する前に必要性を十分に考える
・製品・サービスのライフスタイルの考慮
資源採取から廃棄までの製品ライフサイクルにおける多様な環境負荷を考慮して購入する
・事業者の取り組みの考慮
環境負荷の低減に努める事業者から製品やサービスを優先して購入する
・環境情報の入手・活用
製品・サービスや事業者に関する環境情報を積極的に入手・活用して購入する
グリーン購入は、2001年4月施行されたグリーン購入法によって事業者や国民にも一般的責務があると定められた法律に基づく取り組みで、誰でも今すぐにできる地球環境への取り組みです。

阪急阪神ホールディングスグループではグリーン購入を推進中です。

資源活用の観点から、廃棄物削減・リサイクル推進・グリーン購入に対する取り組みが全国的に強化されています。

官公庁ではグリーン購入が義務化されると共に、特に大企業では自主的かつ積極的にこれらの活動を推進するものとされています。これは阪急阪神ホールディングスグループにおいても、もちろん例外ではありません。

阪急阪神ホールディングスグループでは2008年度の方針として「グリーン購入基本原則」を定めて、グループ全体で環境負荷低減の取り組みを推進しています。


つまり、阪急阪神ホールディングスグループの全ての事業所において、積極的なグリーン購入を進めることが求められています。


グリーン購入量の把握について

グリーン購入を推進する上で、実際のグリーン購入数量を把握することは非常に重要です。阪急阪神ホールディングスグループでも過去に今後の環境保全活動推進の基礎調査のために、廃棄物排出量・リサイクル率の把握を試みましたが、実測が困難なことから正確な数値把握ができず、精度が非常に低いことが課題となっています。

そこで、効果的にグリーン購入数量を把握する手段として、阪急阪神ホールディングスグループでは「株式会社ホップス(阪急交通社グループ会社)」が提供する文房具・事務用品のグリーン購入に対応したインターネット購入システムの活用を推薦しています。


阪急阪神ホールディングスグループ各社がグリーン購入実績集計を推進することで、阪急阪神ホールディングスグループ全体としてのグリーン購入状況の把握を進めることが可能になります。


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グリーン購入の取り組みについて
ホップスのグリーン購入サポート
(参考)グリーン購入基本原則
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